日経平均株価、一時2000円以上値下がり　米金利高に警戒感で半導体株安受け

10月15日の東京株式市場では、米国の長期金利上昇への警戒感から、AI投資への悪影響が懸念され、前日のニューヨーク市場で半導体関連株が大きく下落。東京市場でも半導体関連銘柄を中心に売り注文が膨らみ、日経平均は一時2000円以上値下がりした。

スレでは「バーゲンやんけ」「どうせ明日は爆上げする」と下落を買い場と捉える意見が出る一方、「ついにAIバブル崩壊が来た」「本格的な崩壊なら世界株は半値になる」と、さらなる暴落を予想する声も目立った。日経平均が急上昇してきた反動を指摘し、現在の株価水準そのものに警戒感を示す住民もいた。

特に注目を集めたのが、NISAを通じて米国株や投資信託を購入している個人投資家への影響だ。「投信なら大損しない」という意見には、実際に損失を経験したという反論が寄せられた。また、米国株が3割下落し、さらに円高が3割進めば、円換算の資産価値は約半分になるという試算も登場。長期投資への安心感に疑問を投げかける流れとなった。

急落の背景については、米金利上昇だけでなく、中国企業によるAI向け半導体やメモリーの台頭も話題に。CXMTやYMTCの競争力が高まれば、キオクシアなど日本の半導体関連企業に逆風となる可能性があるとの見方が出た。キオクシアの株価下落を巡っては、安易なナンピン買いを戒める書き込みも見られた。

一方、個別株では下落相場でも保有株が上昇しているという報告もあり、すべての銘柄が同じ動きをしているわけではないことも示された。今回の急落が一時的な調整で終わるのか、それともAI関連株を中心とした本格的なバブル崩壊の始まりとなるのか、投資家の警戒感が強まっている。（ChatGPT）